評価とイニシアティブ

外部評価

MSCI ESG レーティング

MSCI ESG レーティング

MSCI ESGレーティングは、MSCIが企業の環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)におけるリスクマネジメントの程度を分析し、最上位ランクの「AAA」から最下位ランクの「CCC」まで7段階で評価するもので、ESG投資の世界的な評価指標とされています。JINSは、ESGへの取り組みや情報開示が高く評価され、最高評価の「AAA」を獲得しました。

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数

MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数は、「MSCI 日本株IMI指数」を親指数とし、ESG評価の高い企業により構成される指数です。

MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数

MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数

MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数は、企業のESGに関する取り組みを評価するサステナビリティ評価機関であるMSCIによって、親指数(MSCIジャパンIMI指数)構成銘柄の中から、時価総額50%を目標に、業種毎にESG評価に優れた日本企業を選別して構築される指数です。

FTSE Blossom Japan Sector Relative Index

FTSE Blossom Japan Sector Relative Index

FTSE Blossom Japan Sector Relative Indexは、グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellが、ESG面で優れた日本企業のパフォーマンスを測定するために設計したインデックスです。

ポーター賞

ポーター賞

ポーター賞は、製品・プロセス・経営手腕においてイノベーションを起こし、これを土台として独自性がある戦略を実行し、その結果として業界において高い収益性を達成・維持している企業・事業に対する表彰です。JINSは、アイウエア購入に関する顧客の不満を解消し成長したことや、オフラインとオンラインを融合した顧客体験、視力矯正以外の価値提供が評価され、2021年に受賞しました。

DX認定

DX認定

DX認定制度とは、「情報処理の促進に関する法律」に基づき、「デジタルガバナンス・コード」に則ってDX実現に向けたビジョンの策定や戦略・体制の整備などDX推進の準備が整っている企業(DX-Ready)を認定する制度です。JINSは2022年4月1日に初めて認定を受け、2024年4月1日に認定が更新されました。

D&Iアワード2024

D&Iアワード2024

D&Iアワードは、株式会社JobRainbowの主催により、ダイバーシティ&インクルージョンに取り組む企業を認定するためのアワードです。JINSは2024年に「日本国内だけでなく世界的にも高い水準でD&I推進に取り組むD&I先進カンパニーで、D&Iの企業文化の醸成はもちろんのこと、社員一人ひとりがD&I推進を担う個として積極的に活動している。D&Iの理念は、サービスや事業、企業組織のあらゆる側面で反映され、それを今まさに社外にも波及している。」という評価の企業に与えられる最高位の「ベストワークプレイス」ランクに3年連続で認定されました。

PRIDE指標

PRIDE指標は、一般社団法人work with Prideによる、職場におけるLGBTQ+などのセクシュアル・マイノリティへの取り組みを評価する指標です。JINSは、性自認及び性的指向等にかかわらず多様な価値観を持った従業員が働きやすく、個々の能力を最大限発揮させられる就業環境を整えていくために「PRIDE指標」を基準に環境整備を推進しており、2022年に初めて「シルバー」に認定されました。

イニシアティブ

国連グローバル・コンパクト

国連グローバル・コンパクト

国連グローバル・コンパクト(United Nations Global Compact)は、国連と民間企業・団体が手を結び、健全なグローバル社会を築くための世界最大のサステナビリティイニシアチブです。JINSは、2022年11月17日に参加企業として登録されました。あわせて、UNGCに署名している日本企業などで構成される「グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン」に加入しました。

気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)

気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)

TCFDは、G20の要請を受け、金融安定理事会(FSB)により設立されたタスクフォースです。企業などに対して、気候変動リスク及び機会に関する「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の項目について開示することを推奨しています。JINSは、2022年に気候変動への対応のためにシナリオ分析を実施。その結果を踏まえてTCFD提言への賛同を表明するとともに、提言に基づいて事業に影響を及ぼす気候変動のリスクと機会に関する情報を取りまとめた「TCFDレポート」を開示しました。 TCFDレポート

関連データ

2030目標

サステナビリティデータブック